BtoBビジネス向けの広告

BtoB（Business to Business）マーケティングにはBtoC（Business to Consumer）マーケティングとは異なる特徴があり、BtoCとは違ったアプローチでマーケティングを行う必要があります。それは広告出稿でも同様です。

今回はBtoBビジネス向けの広告とは何なのかにについてご説明するとともに、おすすめのBtoBビジネス向け広告をご紹介したいと思います。

BtoBビジネス向けの広告とは？

BtoBビジネス向けの広告とは、法人顧客を相手にしている企業向けの広告です。ちなみにご存知の方も多いかと思いますが、BtoBとは企業間取引を意味します。

BtoCは企業が個人に対して商品・サービスを提供する取引となり、BtoCビジネス向けの広告とは、個人（消費者）を相手にしている広告です。BtoBとBtoCの違いですが、それぞれ下記のような違いがあります。

《BtoBの場合》

・情報収集者と意思決定者が異なる

・サービス利用者が複数人いる

《BtoCの場合》

・情報収集者がほとんどの場合意思決定する

・サービス利用者は基本的には購入者（家族や友人が含まれる場合はある）

BtoBとBtoCではそれぞれ特徴がありますので、広告を出稿する際にも注意が必要です。

例えば、BtoBビジネス向けの広告で新規顧客獲得施策を行う場合は、リスティング広告など対象企業やビジネスパーソンに直接アプローチできるような集客方法を取る方が良いでしょう。消費者の認知度が重要であるBtoCビジネス向けの広告では、マス向けに広告をする場合が多く、多くのユーザーにリーチできるものがメインとなります。

BtoBビジネス向け広告の第一歩はFacebook広告

BtoBビジネス向けの広告は、先ほども申し上げた通り、多くのユーザーにリーチできればいいというものではありません。対象企業やビジネスパーソン（特に意思決定者に近い方）への訴求が必要です。

Facebookはご存知の方も多いでしょうし、使用されている方も多いと思いますが、他のSNS（TwitterやInstagram）よりも、利用者の年齢層は高めです。同僚や仕事仲間とつながる人が多くいるため、Facebookのフィードには各業界の最新ニュースが流れ通勤時間などを使って情報収集をするビジネスパーソンも少なくないのではないでしょうか。

そのため、BtoC商材に限らず、BtoB商材でも意思決定者や担当者にリーチできる確率も高くなります。実際、Facebook広告で効果をあげたBtoBビジネスの企業も多くあります。

サイボウズ株式会社/BtoBビジネスでCV数2倍を達成

データベース型のクラウドビジネスアプリ、kintoneを提供するサイボウズ。kintoneお試しの申し込み促進のためFacebook広告を活用したキャンペーンを展開したところ、適切なターゲティングと訴求が功を奏し、CPAを改善させながら申し込み数を2倍に増加させることに成功しました。

利用した製品は、写真広告、コアオーディエンス、カスタムオーディエンス、類似オーディエンス、Facebookピクセルです。

※引用 : facebook business 成功事例

Facebook広告の詳細は、以下の記事も参考にしてください。

【今さら聞けない】Facebook広告とは？キャンペーンの仕組みやターゲティングをわかりやすく解説

2018.10.15

Facebook広告の料金はどうやって決まる？

2018.10.13

BtoBビジネス向け広告にぴったり！？名刺管理アプリ「Eight」の広告枠とは？

皆さんは「Eight」をご存知でしょうか？

EightはSansan株式会社が提供する個人向けの名刺管理サービスですが、2018年7月時点で200万人のビジネスパーソンに利用されています。つまり、Eightの広告枠であるEight Adsを利用すると200万人相当のビジネスパーソンにリーチすることが可能になるというわけです。

Eight Adsのメニュー

Eight Adsには下記のようなメニューがあります。

・Premium Ad

認知拡散を目的とした広告でEightのニュースフィード面に広告が掲載されます。部署、職位、地域などの『名刺情報』と従業員規模、売上規模、業種など『帝国データバンク』の企業情報を使用したターゲティングが可能です。

・Lead Generation Option

リード獲得を目的とした広告のため、資料請求などが成果地点になっているキャンペーンでの利用がおすすめです。Premium Adと同じくEightのニュースフィード面に広告が掲載されます。広告を見たユーザーが資料請求ボタンをクリックすると、Eightでの登録情報と連携するため、ユーザーは入力フォームでの入力の手間が無く、資料請求を行うことが可能です。そのため、CVR の向上に寄与しているようです。